スポーツ放映権資料室

スポーツ放映権に関する情報をまとめた資料室です。 「放映権事情を妄想しながらスポーツ中継を楽しむ」の別館です。

本館「放映権事情を妄想しながらスポーツ中継を楽しむ」https://www.sportmediarights.tokyo/

Jリーグの放映権料は、決算書の「公衆送信権料収益」の項目に記されている。
スカパーとの契約最終年にあたる、2016年以降の推移を示す。(単位: 百万円)

  • 2016年度: 5,050 ※スカパーとの契約最終年
  • 2017年度: 17,804  ※DAZNとの契約初年度
  • 2018年度: 17,787
  • 2019年度: 17,794
  • 2020年度: 19,942
  • 2021年度: 18,612  ※DAZNとの契約見直し
  • 2022年度: 19,404
  • 2023年度: 19,420  ※DAZNとの契約見直し(2回目)
  • 2024年度: 21,276
  • 2025年度(予算): 21,916

現在の契約先は以下の通り。

日本国内
●J1,J2リーグ
　インターネット: DAZN
　テレビ: NHK、地方局

●J3リーグ
　インターネット: Lemino、DAZN
　テレビ: 地方局、CATV局

●YBCルヴァンカップ
　フジテレビ (スカパーにサブライセンス)

●富士フイルムスーパーカップ
　日本テレビ

※天皇杯はJFAの管轄

海外
2025年の契約先は以下のプレスリリースを参照。
記事タイトル | プレスリリース | 公益社団法人 日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）

アメリカ

全米向け、および国外向けの放映権はMLBが一括管理。収益は全球団に分配される。
ローカル向けの放映権は各球団が個別管理。RSN(Regional Sports Network)と呼ばれる有料チャンネルに販売している球団が多く、自らRSNを保有したり、出資している球団も。

●全米向け
  • FOX: 年間7.3億ドル (2022年から7年契約)
  • ESPN: 年間5.5億ドル (2022年から7年契約)
  • WBD (Turner Sports): 年間4.7億ドル (2022年から7年契約)
  • Apple: 年間0.85億ドル (2022年から7年契約) ※
  • Roku: 金額非公表 (2024年～、契約期間非公表)

【追記 2025/3/14】
ESPNは途中で契約を解除できるオプトアウトの権利を行使。2025年をもって中継終了が決定した。MLBは後継を探している。

●ローカル向け
全球団の合計で年間20億ドルを超える規模
Let’s Update the Estimated Local TV Revenue for MLB Teams | FanGraphs Baseball


日本

電通がMLBの代理店となっており、現在の契約は2021年から8年間とされる。
以前の契約(～2020年)では年間6,200万ドル、現在は年間6,400万ドルと推定する報道あり。
電通が受け取る手数料を加味すると、各局が支払っている金額の合計は10～20%程度上乗せされていると考えられる。

  • テレビ(無料): NHK、日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京
  • テレビ(有料): J SPORTS
  • インターネット: SPOTV NOW →ABEMAにサブライセンス

SPOTV NOWの運営会社であるEclat Media Groupは、MLBの公式Webサイト「MLB.JP」も運営している。

日本のMLB放映権料に新説。 | 放映権事情を妄想しながらスポーツ中継を楽しむ


  • 権利者: Apple
  • 契約期間: 2023年から10年契約(2032年まで) 
  • 放映権料: 総額25億ドル(1年あたり2.5億ドル)と推定
  • 備考: ノルマ未達の場合中途解約が可能なオプションつき

Appleの放映権契約はグローバルを対象としており、日本でもApple TVが提供する「MLS Season Pass」を通じての視聴となる。
MLS Season Pass - Apple TV (日本)


アメリカ国内ではFOX、カナダ国内ではTSNがテレビ中継を行っている。
2025年からはオーストラリアのSBSが放送を開始。北米以外では初の放映権契約。


2022年までは各クラブがローカルの放映権を管理していたが、2023年からリーグ一括管理に変更。
【速報】Apple、米MLSと10年25億ドルで契約。 | 放映権事情を妄想しながらスポーツ中継を楽しむ

日本国内

日本におけるオリンピックの放映権は、NHKと民放で構成される「ジャパンコンソーシアム」が購入。電通が窓口となっている。
放映権料の負担は、NHKが7割、民放があわせて3割程度とされる。

放映権料は冬季/夏季の2大会がセットで設定されている。大会規模的には1:2程度の割合。
東京開催の2020年を含むセットが660億円と高くなっている。
  • 2010/12年 : 325億円
  • 2014/16年 : 360億円
  • 2018/20年 : 660億円
  • 2022/24年 : 440億円
  • 2026/28年 : 475億円
  • 2030/32年 : 500億円
JC、2026～32年五輪の放映権獲得。総額975億円。 | 放映権事情を妄想しながらスポーツ中継を楽しむ


アメリカ

NBCが独占契約。
2022～32年の6大会が対象で、総額76.5億ドル。

【追記 2025/3/14】
NBCは、2036年まで契約を延長したと発表。2034,36年の2大会で合計30億ドル。
【速報】米NBC、IOCと2036年まで契約延長。 | 放映権事情を妄想しながらスポーツ中継を楽しむ

欧州

2024年まではディスカバリー(現WBD)が契約し、ユーロスポーツ等で放送。
無料放送分については各国の放送局にサブライセンス。
2018～24年の4大会で、総額13億ユーロ。

2026年からはWBDとEBU(欧州放送連合)が共同で取得。
2032年までの4大会が対象。金額は非公表。

欧州の五輪放映権、2026～32年はEBUとWBDに。 | 放映権事情を妄想しながらスポーツ中継を楽しむ

DAZNが日本でサービスを開始したのは2016年8月のこと。
この時点では、広島と横浜DeNAの主催試合が配信されていた。

ただし、IPアドレスの制限により、広島県内からのアクセスは遮断されている。
「J SPORTSオンデマンド」での配信や、「ひかりTV」などIPTVを通じて放送されるJ SPORTSでも、同様の措置がとられていた。
この制限は、広島の地元局への配慮であると考えてよい。

この時、DAZNと広島カープは3年契約を結んだとされているが、2019年からは契約が延長されず、DAZNでの配信は終了している。

以下の記事では、広島球団の広報のコメントとして、契約が終了した理由を「広島県内及び一部地域でのライブ配信をしないという条件を飲んでもらえなかったため」だとしている。
しかし、前年まではこの条件を受け入れており、DAZN側が交渉決裂に至るほど強く拒否するような理由だったかは疑問が残る。

乱立する｢プロ野球中継｣サービスの最新事情 DAZNが広島カープと東京ヤクルト喪失のワケ | スポーツ | 東洋経済オンライン


なお、2022年からIPアドレスの制限は解除され、広島県内からもJ SPORTSオンデマンド経由の視聴が可能となった。
一方でひかりTVの制限はまだ一部で続いている。

カープ、広島県内でライブ視聴可能に & 横浜は新サービス | 放映権事情を妄想しながらスポーツ中継を楽しむ
「ひかりTV、auひかりテレビ、スカパー！プレミアムサービス光」でのご視聴について | J SPORTS 総合サイト【公式】

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